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太陽光発電設備を減価償却する方法

購入した太陽光発電設備を費用化するためには、減価償却を行う必要があることをご存じでしたか？メンテナンス費用や修繕費についてはその年の費用に計上することができますが、太陽光発電設備は減価償却資産となるため、計算することによって導き出す「減価償却費」を計上することで、初めて費用にすることが可能となります。
ここでは、太陽光発電設備を減価償却する方法についてご紹介していきます。

|-太陽光発電設備の具体的な減価償却方法（定額法）

それでは実際に、以下の内容を元に定額法で減価償却を行います。
・取得価額（初期費用）：150万円
・耐用年数：17年
・定額法の償却率：0.059（減価償却資産の償却率表より）

定額法で減価償却する方法は、設備の購入費用を毎年同じ金額で費用化することをいいます。
取得価額に対して償却率を掛けることで、毎年減価償却していく金額が決まります。
上記の場合における減価償却費は、88,500円（＝150万円×0.059）となり、毎年88,500円ずつ費用化（減価償却）していくと16年目の期末帳簿価額は84,000円となります。
そして最終年度は83,999円を減価償却し、残存価額が1円となるようにします。
結果として、17年後に残存価額1円を除き、すべての費用を計上することができるということになります。

|-太陽光発電設備の具体的な減価償却方法（定率法）

定率法の減価償却も、基本的に定額法と同じ方法で減価償却をしていきます。

・初期費用：150万円
・耐用年数：17年
・定率法の償却率：0.118

定率法は購入して数年でほとんどの価値を減少させる方法となるため、毎年同額とはなりません。
具体的な減価償却費については、以下の一覧表をご覧ください。

ご覧いただくと一目瞭然ですが、購入して4～5年後に期末帳簿価額が取得価額のほぼ半分（75万円）となっています。
定額法を採用した場合、8年目以降に取得価額のほぼ半分が回収されることになります。
そのため、定率法のほうが購入費用を早く回収することができることが分かります。

|-太陽光発電設備の保証期間は10年が一般的

太陽光発電設備の減価償却と合わせて押さえておきたいのが、保証期間の年数です。
ほとんどすべてのメーカーで、太陽光発電設備の保証期間を「10年」と設定しているのが一般的です。
購入して10年後の定額法と定率法それぞれの期末帳簿価額（残っている資産価値）は、

・定額法：615,000円
・定率法：313,793円

となっており、帳簿上では定率法の太陽光発電設備は約80％を償却したことになるため、10年の保証期間の中で、概ね費用計上を行えることとなります。

まとめ

太陽光発電設備の購入費用の償却や設備投資減税の適否を見極める上で、専門家の助けは必須と言えます。
太陽光発電に精通した税理士へ相談してみてはいかがでしょうか？

参考URL
http://keisan.casio.jp/exec/system/1339479951

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